新NISAで投資ができる
GeoMaxの積極的にリスクを高めて高いリターンを狙うというコンセプトは、レバレッジファンドを想起させることがありますが、GeoMaxはレバレッジファンドとは似て非なるものです。
レバレッジファンドはデリバティブ取引を積極的に活用するため、新NISAでは投資することができません。一方でGeoMaxは、デリバティブ取引の利用をヘッジ目的等に限定しているため、新NISAに適合しています。
GeoMaxとレバレッジファンドの比較
| 一般的なレバレッジファンド | GeoMax | |
|---|---|---|
| 価格変動リスク | 参照する株価指数に対して、日次のリターンが定数倍となるようリスクを取る | 代表的な株価指数と比較して高いリスクを取るが、定数倍にはならない |
| リターン | 参照する株価指数と比較して、上昇相場では高いリターン、下落相場では低いリターンとなる | 代表的な株価指数と比較して、概ね上昇相場では高いリターン、下落相場では低いリターンとなることが想定される |
| 為替リスク | 為替ヘッジあり | 為替ヘッジなし |
| ポートフォリオの透明性 | デリバティブ取引を用いたルールベース運用 | 個別銘柄を組み合わせた計量運用※ |
| デリバティブの使用 | 積極的に活用 | ヘッジ目的等に限定 （原則として現物投資のみ） |
| 新NISA | 不適合 | 適合（成長投資枠） |
- 計量運用の方法については将来の開発とともに変更が加えられていく予定ですが、本サイトにおいて詳細に開示していきます。
レバレッジファンドに新NISAで投資できない理由
レバレッジファンドは新NISAでは投資することができません。これは過度なレバレッジが長期投資への悪影響をもたらすためと考えられています。
一般的にはリスクを高めれば高めるほど、期待できるリターンが大きくなると考えられていますが、それは短期的に見れば正しくとも長期的に見れば誤りです。
高いレバレッジ比率を持つレバレッジファンドの値動きには「減価効果」という影響が顕著に現れます。これは、レバレッジファンドが対象とする指数が上昇下落を繰り返すと、レバレッジファンドの価格が指数と比較してゆるやかに下落していく現象です。
減価効果のシミュレーション
たとえば、レバレッジファンドの参照指数が100>90>100>90>・・・>100という騰落を繰り返すケースを想定して、レバレッジ2倍の動きとレバレッジ3倍の値動きのシミュレーションしてみましょう。
上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的とした概念図です。
指数は最終的に100を維持できていても、レバレッジ取引の最終結果は100を下回っています。また、レバレッジが大きくなるにつれ指数との乖離も大きくなっていることがわかります。
「減価効果」は、指数がレンジ内の動きをした場合に生じるというような解説がなされることもありますが、実際には上昇トレンド内でも下落トレンド内でも（リターンの変化がある限り）常に生じています。
レバレッジ比率と短期的に期待できるリターン、長期的な年率リターンの関係を示すのが次のグラフです。レバレッジ比率を高くするにつれ短期的に期待できるリターン（点線）は比例して上昇するのに対して、長期的な平均リターン（オレンジの実線）はレバレッジ比率が一定水準を超えると、増加するどころか減少に転じることが分かります。
- 上記のグラフは、市場金利が3.0%、指数のリターンが年率7.5%（幾何平均）、指数のリスクが年率18%のときの関係を示します。 レバレッジ比率が1.89を超えると、長期的な年率換算リターン（幾何平均）は減少に転じることがわります。
- 上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的とした概念図です。
この「減価効果」が理由で、過度なレバレッジ比率を持ったレバレッジファンドは短期的にリターンが拡大することがあっても、長期投資には向いていないと言われています。
長期投資志向のGeoMax
レバレッジ取引における減価効果は、参照指数が存在するため分かりやすいです。一方で、算術平均と幾何平均の差分という意味での減価効果は、実際にはレバレッジを使用していなくとも普遍的に存在します。
言い換えれば、（レバレッジの有無に関わらず）変動リスクを大きく取ればとるほど減価効果も大きくなる、ということを意味します。
GeoMaxはこの点を良く認識した上で、戦略を設計しています。具体的には、設計上のリスクをただ引き上げるだけではなく、リスクを引き上げることで幾何平均リターンがかえって低下しないか（または設計点からリスクを引き下げることで幾何平均リターンが改善しないか）を検証し、開発しています。
株式市場平均よりも高いリスクを取るために、市場が下落局面にあるときには市場よりも大きく下落することが予想されますが、景気サイクルが一巡する10年以上の長い投資期間で見たときに市場平均を上回る累積リターンを獲得し、リターンを最大化させることを目指します。